空調機メーカーのダイナエアーに、4分の1のエネルギー消費で済む主力商品について聞いた。

投資家イニシアティブ「国連責任投資原則」が発行され、投資家たちのESG投資やSDGsに関心が高まっている。企業がRE100加盟に意識を高める中、金融機関の環境に対する取り組みの現状とは。

再生可能エネルギーの主力電源化と国民負担低減を旗印に、FIT制度（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）の抜本的見直しが進められている。その背景には、どんな理念があり、見直し内容はどこまで固まっているのか。資源エネルギー庁 新エネルギー課長の清水淳太郎氏に聞いた。

電力の市場取引において重要なのが「発電予測」だ。メテオコントロールジャパンの「ソーラーパワーフォーキャスト」なら、より精度の高い予測ができる。

世界をけん引する大手企業は、その購買力と影響力を利用して、電力システムを大きく変革しつつある。2019 年は、CDPとThe Climate Groupが進めるRE100 イニシアティブにとって変革の年となった。

「RE100」に参加できるのは、一定規模以上の電力を消費している企業に限られる。趣旨に賛同しながらも参加できなかった中小規模の企業や団体・自治体等のために、日本独自の新たな枠組み「再エネ100 宣言 RE Action」が誕生した。

10人の若者活動家に密着した、気候“戦記”ドキュメンタリーが順次公開中だ。地球の脅威に警鐘を鳴らし、100%再生可能エネルギーを実現しようと呼びかける。

この先、再エネを系統連系していくために欠かせないものは何か。日本では、まっ先に「蓄電池」が挙げられるが、それは正しい解答なのか。送電線の「空き容量問題」に火を着け、系統問題の第一人者として知られる安田陽氏（京都大学大学院 特任教授）に、その解を求めた。

世界の大企業がRE100 やEP100 へ加盟し、“脱炭素社会実現”へ意欲を見せている。世界が脱炭素への動きを加速させる中、日本に求められることとは。RE100 を取りまとめる「We Mean Business」のナイジェル・トッピング氏に話を聞いた。

持続可能な社会へ！　言葉で言うのは簡単だが、自ら動いている人はどれくらいいるだろうか。今や全世界に広がっている気候変動に対する抗議活動。それは元をたどればたった一人の少女の活動が始まりだったかもしれない。